資格は、その道の専門家たちが、これだけは知っておいてほしいと考えるところを、カタチにしたものです。オデッセイ コミュニケーションズは、さまざまな分野の専門家たちと協力して、時代が必要とする資格を、皆さんにご提供していきます。新しい資格を取得することで、新しいキャリアを、そして新しい日本を、切り開いていこうとする人たちを、オデッセイ コミュニケーションズは応援しています。
マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)の取得を通じて、パソコンのスキル&キャリアアップを支援する企業(団体)、実際に導入いただいている教育機関のインタビューおよび推奨コメントを掲載しています。
ソーフー・ドットコム [ 中国 ]
ソーフー・ドットコム(Sohu.com Inc.)は、毎日1,000万件以上のアクセス数を誇る中国最大のポータルサイト運営会社で、2008年にはオリンピック史上初のインターネット コンテンツ スポンサーとなっています。同社では、Office訓練の成果を評価する基準としてMOSを活用しています。以前は成果を判定するすべがありませんでしたが、今では社員のMOS合格率は90%を超え、訓練後のスキル向上が証明されています。 また、PowerPointはビジネスにおいてアイデアを効果的に伝える最重要ツールのひとつであることから、2010年から学生を対象にしたPowerPoint大会を主催するなど、MOS関連の取り組みに力を入れています。
アメリカン・フィデリティ保険会社 [ アメリカ・オクラホマ州 ]
フォーチュン誌の「全米で最も働きたい会社ベスト100 (2011年)」で39位に選ばれたアメリカン・フィデリティ保険会社(American Fidelity Assurance Company)は、従業員1,400名を抱え、全米26州で展開する大手生命保険会社です。
社員に講座や教材などを提供し、合格者の受験料は全額、不合格の場合でも半額を会社が負担します。
合格者はイントラネットや全社メールで発表されて努力が認められるため、MOSは社員の満足度を高め、雇用の維持にも役立っています。データベース、表計算、プレゼンテーションや文書処理を迅速に行うスキルを習得した社員は、問合せにも短時間で対応でき、顧客満足度の向上にも貢献しています。
イーストポイント不動産管理サービス社 [ 香港 ]
イーストポイント不動産管理サービス社(EastPoint Property Management Services Limited)は、社員数3,300名、高級住宅地、商業施設、工業地、官庁、教育施設などを扱う大手不動産管理企業です。
社員育成の一環として、IT訓練でMOSを採用、試験会場となり、取得を推奨しています。アプリケーションに関するサポートが大幅に減少した、またオフィスの機能を活用して従来の業務を短時間でより効率的に行えるようになった等の成果が見られており、MOSが社員の業務遂行能力や生産性を高めるうえで役立っています。さらに、こうした教育への投資が、社員のモラルや忠誠心を高めているそうです。
米国海兵隊コミュニティサービス [ アメリカ・カリフォルニア州 ]
海兵隊コミュニティサービス(MCCS)のキャリア支援センターは、13,000名の軍関係者やその配偶者のキャリアアップ、再就職を支援するさまざまなプログラムやサービスを提供しています。
MOS取得は、ソフトウェアの操作スキルを高めるだけでなく、特に軍関係者にとっては再就職でアピールできる大きなメリットとなっており、同センターでは、現役の海兵隊員、海軍軍人とその家族、基地で働く公務員の受験料を負担し、取得をサポートしています。MOSのおかげで民間での就職に成功したとの報告も寄せられているそうです。
国民医療サービス(NHS) [ イギリス ]
NHS (National Health Service) は、日本の国民健康保険に相当するイギリスの国営医療保健制度を運営する組織です。
全国の職員のMicrosoft Officeスキルレベル標準化と業務効率化のためMOS資格を取得させる訓練プログラム「MOST」を、試験的に約1,700名の職員に対し実施、すでに2,000を超える試験が配信されています。
プログラムに参加した職員へのアンケートの結果、9割以上が「業務で役立った」、「生産性が向上した」、「仕事の迅速化や時間短縮につながった」、「同僚にも勧めたい」と回答しており、効果を上げています。
韓国投資証券 [ 韓国 ]
韓国投資証券(Korea Investment & Securities Co.,Ltd)は、国内外に110を超える支店と関連会社を持ち、2,500名を超える従業員を抱える韓国の投資信託大手です。
同社では社内訓練にMOSを導入し、MOS資格取得を昇進の必須条件としています。学習のためのオンライン教材費の半額、また合格した場合の受験料を会社が負担しています。
各種文書やプレゼンテーション資料の作成、顧客口座の管理などの業務の生産性向上のほか、社員の能力・満足度の向上に役立てています。
国際法律事務所 ギブソン・ダン・アンド・クラッチャー社 [ アメリカ・カリフォルニア州 ]
ギブソン・ダン社は、世界13拠点に約800名の弁護士と950名の秘書や事務スタッフを抱える大手弁護士事務所です。
同社では、弁護士秘書や事務スタッフのスキルアップと業務効率化のため、海外拠点も含め全社的にMOS(Word Expertと Excel Specialist)を推奨しています。
資格取得を支援するため、MOS講座を提供し、オレンジ郡事務所を試験会場として登録。受講料や教材費、受験料はすべて会社が負担しており、資格取得は給与面でも評価されます。
取得者は、アプリケーションを活用して効率的に作業を行うだけでなく、スキルと自信を高め、仕事への熱意も向上しています。
義安理工学院(ギーアン・ポリテクニック) ICT技術学部 [ シンガポール ]
シンガポールの技術高等教育機関である義安理工学院(ギーアン・ポリテクニック)ICT技術学部では、2003年よりマイクロソフト世界学生大会に参加し、2004年と2006年には同学の学生が世界チャンピオンに輝いています。
準備は通常の授業範囲を超えるため、オンライン教材などを活用した約1カ月間の自主学習が中心ですが、目標を明確に設定し、主体的・集中的に取り組むことで、学生の学習意欲や時間効率が高まるといいます。必要に応じて教師が指導や助言を与えます。
さらに参加学生同士が助け合い、教え合うことでいっそう理解が深まる効果もあるようです。
エディソン・ジョブ・コープス・センター [ アメリカ・ニュージャージー州 ]
ジョブ・コープスとは、若年者を対象に無償の職業教育や高校の卒業認定を受けさせ、就職を支援する、米国労働省管轄の公的な教育訓練プログラムです。 2007年にMOSに基づくスキル基準がカリキュラムに正式に追加されました。
ニュージャージー州のエディソン・センターは、「Office &事務管理コース」でMOSを採用し、卒業前に8つの認定資格を取得することを強く奨励しています。
資格取得が自信や競争力となり、以前よりも多くの学生が就職で成功するようになったほか、新しく取得したスキルを土台にして大学進学を目指すなど、学生の将来の選択肢の幅も増えています。
デンバー大学 ダニエルズ・カレッジ・オブ・ビジネス [ アメリカ・コロラド州 ]
デンバー大学のビジネススクールであるダニエルズ・カレッジは100年以上の歴史を誇り、全米ビジネススクールの上位ランキングを占める有力校です。
同スクールは、カリキュラムにMOSを採用し、厳しい就職市場で、他のビジネススクールの学生よりも一歩リードさせるための手段として活用しています。学生は1年次でExcel、PowerPoint、Wordの合格が必須となっています。
採用の結果、就職実績が改善されたことに加え、資格取得した学生の仕事ぶりを見た雇用者が、今後も同学から学生を採用したいと希望するなど、ビジネススクール自体の宣伝にも一役買っています。
トーマス A. エジソン キャリア技術教育高校 [ アメリカ・ニューヨーク州 ]
連邦政府が助成する職業技能教育(CTE)コースをもつニューヨーク州のトーマス A. エジソン キャリア技術教育高校は、技能試験のひとつにMOSを採用しています。
同校では、2年間のマイクロソフト中心のプログラムに加え、学校規定の要件を満たすと、上級の高校卒業資格の認定を受けることも可能です。多くの学生が資格取得により自信をつけ、履歴書に記載できる競争力を身に付けています。
卒業率の低さに悩む高校が多いなか、同校は卒業率、出席率、中途退学率、就職内定者の数において成功しています。同州の教育省はこうした成果を受け、 すべてのCTEプログラム提供校に同様の学習指針を採用し、連邦政府の助成プログラムに認定資格の採用を義務付けるようになりました。
フォートマイヤーズ市 リー郡 [ アメリカ・フロリダ州 ]
フロリダ州フォートマイヤーズ市リー郡は、MOSをはじめ数多くの業界資格を採用、公立高校に対し、資格取得に向けた講座や受験機会を提供しています。
同郡は、高校生の技術スキル開発プログラムに力を入れており、学校側へは資格取得者1名につき、最高で$1,400の補助金が州政府から支給されます。同学区にある、世界で唯一のマイクロソフト認定高校のダンバー高校では、過去5年間で1,700試験以上が配信されました。
資格は、学生たちに達成感や自信を与え、就職活動での競争力を高めるだけでなく、実際に仕事を行ううえでも役立つと評価されています。
出典:Certiportサイト掲載のサクセスストーリーやプレスリリースの内容を要約